車の当て逃げバレる確率は?バレないのは昔だけ今はやばい?

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車の当て逃げでバレる確率やバレない可能性と後日警察からの連絡はくるのかわかりやすく解析します。

 

日常生活でも車を利用する人は多く、毎日のように事故が発生していますが、事故を経験した事がある人は全体の7割にも上るそうです。

 

また、対人の検挙率に比べて当て逃げの検挙率は大きく下がっているのが現状になっています。

 

では、当て逃げがバレる確率やバレる要因はどのようなことをが考えられるのでしょうか?

 

車の当て逃げのバルる確率やバレない確率を知りたい方はお見逃しなく!

 

なおこちらでは『当て逃げで気付かない場合について』まとめていますので、こちらも参考にしてみてください。

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『車の当て逃げ』後日警察からの連絡はくる?

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車の運転は慣れている人が、どれだけ気を付けても起こしてしまう可能性があります。

 

また、運転中でなくても、ドアを開いた時に隣の車にぶつけてしまい対物事故になる事もあるでしょう。

 

その時に、パニックでその場を去ってしまう方が多いのも事実なんです。

 

この相手方の車へ傷や凹みを作った場合に、その場から立ち去る『当て逃げ』は立派な罪となります。

 

こちらで詳しい当て逃げの罪や反則点数を紹介していますが、運転手は必ず事故現場で適切な措置を行う義務があるんですね。

 

しかし以下のようなケースでは措置をしていない状況になります。

  • 事故に気付かない場合(後日気づいた)
  • 当たったかわからなかったけど放っておいた
  • 当たったのはわかっていたけどなんらかの理由で立ち去った

 

これらの場合、後日警察から連絡が突然来たりするのか気になりますよね?

 

警察から数日以内に連絡がくる場合

基本的には警察から連絡が来る場合は、翌日から数日以内に連絡が来ることが多いようです。

 

もしも、このように連絡がきた場合は、被害者が通報した後に警察の調査による、目撃者や監視カメラなどの情報で特定されたといって間違いないでしょう。

 

もしくは犯人と断定できていない場合でも、参考人として任意での取り調べの可能性もあるようです。

MEMO
自覚がある無しに限らず、警察には誠意をもって真実を伝えることが重要です

 

警察から連絡がこない場合

連絡がこない場合もあります。

 

この場合は以下の状況が考えられ

  • 被害者が気づいていない
  • 警察に連絡がいっていない
  • 捜査をしても特定できていない

 

このように3つのいずれかである可能性が高いといえます。

 

ここで重要なのは、『当て逃げ』なのか『ひき逃げ』なのかがポイントとなっていて、もしこれがひき逃げの場合は、人身事故扱いになりますから捜査を急ピッチで進め、現場検証から目撃情報まで一気に捜査を進めていきますが、当て逃げ(物損事故)の場合は、被害者側が被害届を提出しない限り警察が動くことがありません。

 

ですので、もし1ヵ月以上連絡が来ていない場合は、特定されるような状況ではない可能性が高いでしょう。

 

ただし、どれだけ軽い事故であっても間違いなく現場から離れると、当て逃げになってしまいますし、もし気づいていない場合でも後日気づいたなら、自分から連絡するのが社会のルールであり常識ですよね!

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『車の当て逃げ』がバレる確率・バレない確率は?

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法務省の発表によると、人に対してのひき逃げの場合は『90%以上の検挙率』という高水準を保っているそうです。

 

これはさすが日本の警察は優秀だと言えますよね!

 

しかし、物損事故である当て逃げの検挙率は発表されていません

 

検挙率が発表されていないとはいえ、ひき逃げに比べて当て逃げの罪は軽いとされています。

 

そのため、当て逃げに関して警察が捜査を続けてくれる事がないのが現状のようなんですが、証拠があればそれに基づいて警察が動きますから、バレる確率は上がってしまうでしょう。

 

どうなったらバレる?

では、もしその場を離れた後に、警察から連絡が来るとしたらどのような状況なのでしょうか。

 

もし、当てられた側が現場を目撃していて車の車種やナンバーを見ていたら、その後警察への連絡をしますが、それが無かった場合で説明します。

 

また、人身事故では90%の検挙率を誇っているのも、以下で紹介する証拠等をもとに調査をしているので、理屈としては同じだと言えますね!

 

防犯・監視カメラの映像

 

駐車場や街中など至るところに防犯カメラや監視カメラは設置されていますよね。

 

よく逃走している犯人の映像が、ある場所に設置されたカメラに映っていてその映像がニュースで流れますが、カメラの映像は事件性があり、警察が介入すれば映像を入手する事が可能です。

 

もしそこにぶつかった映像が残っていて、車のナンバーが写ったりしていれば間違いなくバレてしまうでしょう。

 

また、直接ぶつかった映像が無かったとしても、それに近い映像から割り出す事も出来てしまうのが日本の警察の捜査力というものです。

 

車はぶつかると、塗料が相手方の車に付着したりするので、それから割り出す事も可能なんですよね!

 

ドライブレコーダー

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事故に対してドライブレコーダーを設置している方も増加傾向にあります。

 

このドライブレコーダーには大きく3種類の機能に分かれおり。

 

  • 衝撃を感知して録画を開始するタイプ
  • 常に録画ろし衝撃を感知すると前後の動画を保存するタイプ
  • 動く物を検知して録画するタイプ

 

上記の3種類になっています。

 

基本的に車体横の映像を録画しているケースは稀ですが、その前後の映像に移った車から特定される可能性もありますので、当て逃げをしても相手方にドライブレコーダーが付いているとバレる確率が飛躍的に上がるでしょう。

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『車の当て逃げ』は保険を使えるの?

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車に乗る方は、突然多大な損害を被った時の保険として、任意保険に加入している人が多いと思います。

 

実際に、自分が単独で事故を起こしてしまった時に損壊させてしまったら、物によっては何千万円という賠償を払わなければならないこともありますが、一般人が払える金額ではありませんよね。

 

ですので、任意保険の対物無制限や対人無制限などのオプションに加入することで、万が一に備えるわけです。

 

しかし、当て逃げの場合は保険を使用する事はできるのでしょうか。

 

上記でも解説したように、当て逃げは立派な罪で、警察への報告義務違反となり、罰金や点数が加算される案件です。

 

  1. 対物保険は使えるのか
  2. 車両保険は使えるのか

 

これらが当て逃げの後でも使えるのかについて、解説していきます。

 

対物保険は使える?

まず、対物保険とは、人ではなく物に対して損壊を与えてしまった時に、適用される保険のことで、被害者側の車だけではなく、車の中に入っていた物や、事故でガードレールを壊してしまったり、民家

に激突してしまった時の修理費などに使います。

 

結論から言うと、当て逃げをしてしまった後に、相手の車の修理費を対物保険で修理する事は可能です。

 

しかし、事故を起こした時に、一方の過失が10割になる事はほとんどなく、過失割合が生じる事が多いですが、当て逃げをしてしまうと過失の割合が本来よりも不利になってしまう可能性が高くなります。

 

さらに、当て逃げは物損だけの場合ですが、相手方にケガ人がいる場合は『対人』の扱いになり、現場から立ち去った場合は当て逃げではなく、『ひき逃げ(人身事故)』に変わってしまうんですね!

 

すると当て逃げよりも厳しい処罰が処される可能性が上がりますから、運転免許を一発取り消しになることもあるでしょう。

 

もし人身事故で現場から立ち去った場合でも、対物保険に関しては使う事ができますが、重大な交通違反など様々な面でリスクが膨れ上がってしまうんですね。

 

次に車両保険についてご紹介します。

 

車両保険は使える?

車両保険は事故を起こした時に、自分の車の損壊に対しての修理費として使える保険です。

 

こちらも上記で解説した対物保険と同じで、当て逃げ行為を行っても使う事ができます

 

しかし、当て逃げをしたまま現場から立ち去り、そのまま報告義務や相手方への対応をなされていない場合、後から明るみになると話は違ってくるでしょう。

 

車両保険の適用条件が保険会社によってありますが、適用条件に合致していない場合は車両保険が適用されない可能性もありますので、当て逃げをしてしまっても、その後に出頭し適切な事故の手続きを行った場合と考えて下さいね!

 

『車の当て逃げ』は保険を継続できなくなる?

保険会社は飲酒や薬物中毒などによる事故や、刑罰が科される当て逃げ、ひき逃げなどに対して厳しい対応をしています。

 

もし当て逃げやひき逃げを行った事実が明るみになり、保険会社が知る事があれば、当然次の契約には影響がでることが間違いなく、最悪の場合契約を打ち切りにされてしまうでしょう。

 

また、事故を起こすと等級が3つ下がりますし、報告義務を怠ったという事実も残ってしまいます。

 

すると、現在加入している保険の会社から解約された後も、他の保険会社との契約も断られてしまう可能性が高いです。

 

事故が少ないドライバーに対しては毎年の保険料が下がるように、保険会社としては信用商売を行っています。

 

事故は防ぎようのない事態から起こる事もありますが、逃げてしまい適切な措置を行った人に対しては契約の打ち切りをするのも当然なんですね!

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『車の当て逃げ』はリスクが大きい

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これまで解説してきた通り、車の当て逃げは事故に対する措置を怠る事で、罪に問われてしまいます。

 

罪が軽いとはいえバレてしまえば、罰金と違反点数が加算され、加算される7点では30日間の免許停止処分が科されるんですね。

 

バレる確率は高くないかもしれませんが、バレる要素になる。

 

  • 防犯・監視カメラの映像
  • ドライブレコーダーの映像
  • 事故に対して被害者・目撃者に車種やナンバーを見られる

 

これらがあれば時間の問題ですし、バレてしまうと加入している任意保険の契約を更新できなくなってしまうリスクもあります。

 

ですので、バレない事を祈るのではなく、一旦はパニックになって現場を離れてしまっていても、その後に整理してから出頭する方が罪や保険も含めてリスクが低いんですよね!

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『車の当て逃げ』バレる確率・バレない確率などのまとめ

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今回は車の当て逃げをした時に、バレる確率とバレない確率や、後日警察から連絡がくる場合についてご紹介していきました。

 

これまでは当て逃げがバレない確率が高いと言われていて、その背景には物損事故であるため証拠が無ければ捜査の継続がされずらいなどありましたが、今は防犯カメラなどの設置台数も増えており、それだけではなくドライブレコーダーを車に装備している方も多く見受けられます。

 

罪や今後の保険に対するリスクを考えると、その場を立ち去ってしまった後でも間違いなく申告をした方が良いでしょう。

 

また、物損事故の当て逃げではなく、人に怪我を負わせてしまっている場合は、ひき逃げの扱いになる可能性もあります。

 

すると、当て逃げと違い罪は一気に重くなりますから、そのような観点からも申告をしないとリスクが増えてしまうんですね!

 

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